妊娠していることが分ったら、新型出生前診断を受けるべきかどうか悩むところです。他の妊婦さんはどうしているのか気になるでしょう。新型出生前診断を受ける人の割合はどれくらいなのでしょうか。米国では妊婦さんの大半以上が受けている検査ですが、今回は愛知県の受診率に注目して説明していきます。

日本の妊婦さんの場合、アメリカとは桁違いに低い

日本人の特徴の一つとして、同調を好むということがあります。つまり、みんなと同じにしたいという傾向があるようです。愛知県人も同様でしょう。みんなが受けているのなら自分も新型出生前診断を受けておこう、会社の同僚も先輩もこの受けていないのなら、別に受けなくてもいいと考える人も多いようです。

しかし、自分の周りの状況だけではなく、日本全体ではどれくらいの受診率なのか、愛知県内ではどうなのか知りたいところでしょう。日本の妊婦さんの新型出生前診断の受診率は、およそ２％というデータが報告されています。妊婦さんが100人いれば、わずか2人だけです。愛知県でも同じくらいの割合となっています。

どうして日本では受診率が低いのでしょうか。1つは、生まれてくる子の命を選別したくないということがあるようです。また、新型出生前診断で調べることができるのは、3つの先天性染色体異常だけです。21番トリソミーのダウン症と18番トリソミーと21番トリソミーだけしかわかりません。この3つしかわからないのなら、別に検査を受けなくてもよいと考える人も少なくないようです。

時々、アスペルガー症候群や自閉症スペクトラム障害などの発達障害はわからないのですかと尋ねる人がおられますが、アスペルガー症候群や自閉症スペクトラム障害などの発達障害に関しては、この検査ではわかりません。

そして、検査費用の負担も若い夫婦には大きいということもあげられます。数か所の大学病院での検査費用をみてみると、およそ20万円前後が相場ととなっています。

どれくらいの人が陽性と判定されているのか

では、新型出生前診断を受けた人で陽性と判定される人はどれくらいいるのでしょうか。1年間で約400人の人がこの検査を受けたという医療機関の場合、ダウン症と診断が確定された人は6人でした。つまり1.5％の割合です。20歳の人が出産した場合、ダウン症児が生まれてくる確率は1667分の１といわれています。しかし、年齢が上がるにつれて、この確率は高くなり、30歳～34歳では952分の１となり、35～39歳では385分の１、40～44歳では106分の１となっています。出産年齢が高ければ高いほど、ダウン症児が生まれてくる確率も高くなるのです。

人気の医療ドラマ「コウノトリ」でも、ダウン症児のことは取り上げられていました。このドラマでは、ダウン症児は決して不幸な子どもではない、ということを伝えていました。例えるなら、アメリカに着陸するはずの飛行機がオランダに着陸したようなものだ、最初は戸惑うかもしれないけど、オランダは戦地ではないし暮らしやすい国だ、ダウン症児を産んで育てるというのもそれと同様だといっています。最初は戸惑うだろうけど、決して不幸なことではないと、語っていたのです。

このドラマを見て、新型出生前診断を受けるのを止めたという人もいるようです。検査するにしてもまずは、ダウン症児がどのような子どもたちなのかを知ることが重要です。そしてパートナーとよく話し合ってから、お互いが納得したうえで、この検査を受けましょう。

受けられる人や期間が限られている

新型出生前診断は誰でもいつでも受けられるという検査ではありません。いくつかの条件があります。新型出生前診断を受診できるのは妊娠10週～22週の妊婦さんです。そして35歳以上となっていますが、この年齢制限は徐々に緩和されてきて、35歳未満でも可能な医療機関が増えています。

もしも新型出生前診断で陽性と判定された場合は、さらに羊水検査などの詳しい検査を受けなければ診断が確定しません。新型出生前診断で陽性という結果が出ても、羊水検査では異常なしと判定されて無事に五体満足な健康な赤ちゃんを出産したという例もあるのです。1回の検査で、早まってしまわないことが重要です。

しかし、新型出生前診断を受けた後にすぐに羊水検査とはいかず、2週間ほど待たなければならないことが多いです。そして検査結果が出るまでにさらに2週間ほどかかります。中絶が認められるのは21週と6日までなので、なかには羊水検査の結果を待たずに中絶という方法を選ぶ人もいます。

このことも考慮して、新型出生前診断を受診するのであれば、万が一よくない結果が出た場合にも充分に考える時間が持てるように、できれば早い時期に相談する方がよいでしょう。19週や20週で新型出生前診断を受けたのでは、羊水検査を受けるまでに21週と6日を過ぎてしまいます。妊娠が判明したら、まずはこの検査を受診するかどうかを決めることをおすすめします。

新型出生前診断を受診する人は、日本人の場合は100人に2人くらいの割合と少ないです。しかし妊娠が分ったら夫婦でしっかりと話し合って、受診するかどうかを決めましょう。受診するのであれば、早めに検査を受けることをおすすめします。愛知県内にも10か所ほど認定施設があるので、新型出生前診断を検討している方は一度確認してみてください。