体に負担がかからず、お腹の中の赤ちゃんにも影響がない新型出生前診断。受けることを検討していたり、迷ったりしている妊婦さんも多いのではないでしょうか。日本でも、新型出生前診断を受ける妊婦さんが増えているといわれていますが、具体的にどのくらいの人が受けているものなのか、詳しく解説しましょう。

出生前診断を受ける人の数は増加している

1998年から2016年までの間、新型出生前診断に限らずすべての出生前診断の検査数（のべ数）は、以下の通りでした。

・出生数97.7万件における7.2％
・高齢妊婦数27.8万人における25.1％

また、確定的検査の羊水検査の件数は、1998年に1万419件でそれ以降は増加していましたが、2014年に2万700件になったのを境に、その後は減少し2016年には1万8,600件になりました。

このような羊水検査の減少は、2013年から検査が行われるようになった新型出生前診断が影響しているといわれています。

実はすべての妊婦さんが出生前診断を受けている？

上記で説明した通りなら、妊婦さんの100％が出生前診断を受けているわけではない、ということになりますが、実際にはすべての妊婦さんが出生前診断を受けているといいます。

矛盾していると思うかもしれませんが、妊婦さんのすべてが受けているであろう出生前診断とは、染色体異常を調べる検査だけではなく、エコー検査なども含めた広い意味での出生前診断です。エコー検査でもダウン症などの疾患の可能性を確認でき、疑いがあった場合は新型出生前診断や羊水検査など詳しい検査を行うことになります。

高齢出産の増加により出生前診断も増加

染色体異常を調べる出生前診断の増加は、高齢出産の割合が増えてきたことも原因になっているといわれています。

【高齢出産って何歳から？】
日本婦人科学会では、初産で35歳以上の人を高齢初産婦としており、一般的にも35歳以上の妊婦さんが初めて出産することを高齢出産と呼んでいるようです。日本では晩婚の傾向が強くなってきており、今後も高齢出産の割合は高くなると思われます。

一般的に、高齢出産の場合は病気や障害を持った子どもが生まれるリスクが高くなることが知られており、染色体の異常によるダウン症の子どもも、母親の年齢が高くなることで生まれやすくなるといわれています。そのため、出生前診断は高齢出産の妊婦が受けることが多く、高齢出産の割合が増えたことで受検数も増加しているわけです。

ただ、高齢出産ではなく母体の年齢が若くても、先天性異常を持つ子どもが生まれる可能性はあります。新生児全体のおよそ3～5％が障害や病気を持って生まれるといわれているため、年齢に関係なく出生前診断を受ける人は増えていると考えられます。

また、子どもの出生数は減少傾向にありますが、染色体の異常を検査する出生前診断を受ける妊婦の割合は増加傾向のようです。

新型出生前診断の受検率が高くなっている理由

染色体の異常の有無を検査する出生前診断の中で、新型出生前診断は検査数が年々増加しています。出生前診断自体の受検数が増加しているのに、一時は増加傾向にあった羊水検査の受検数は減少している、これは新型出生前診断の増加が影響しているといわれています。

なぜ、新型出生前診断の受検率は高くなっているのでしょうか？それは、出生前診断の特徴を見ることでわかってきます。

新型出生前診断の特長について

従来の出生前診断とは異なる、次のような特徴があります。

・流産や死産のリスクが少ない
上記でも名前を挙げた羊水検査は、検査の結果が確定される「確定的検査」で、確実な検査なのですが、妊婦のお腹に針を刺して羊水を採取することから、流産や死産のリスクがあります。

確定的検査は羊水検査だけではなく絨毛検査もありますが、こちらも羊水検査同様にお腹に針を刺すことからリスクのある検査のようです。

一方、新型出生前診断の場合は、妊婦からの採血のみで検査が可能で、流産や死産のリスクがないため安心・安全な検査です。

・他の非確定的検査と比較して精度が高い
確定的検査の羊水検査や絨毛検査以外の「非確定的検査」とよばれる検査には、新型出生前診断の他に母体血清マーカー検査やコンバインド検査があります。

非確定的検査の中で、新型出生前診断の精度は高く、感度が99％もあります。ちなみに、母体血清マーカー検査では感度80％、コンバインド検査の場合は感度83％だということです。

「非確定的」とあるように、この検査だけでは異常が確定するわけではなく、この検査を受けた後で確定的検査を受けて結果を確定させなければなりません。しかし、新型出生前診断の場合、99％の感度なので確定的検査ではないものの、信頼度の高い検査だといえるでしょう。

海外との違いはある？

新型出生前診断は、2011年にアメリカで開発された検査です。現在は、そのアメリカの他にイギリス、フランス、ドイツ、オランダなど多くの国で行われています。日本では臨床研究から一般診療に移行しましたが、保険適用外なので費用は高めで医療機関によって異なりますが、15万円～20万円程かかります。

海外ではその国や地域によって違いはありますが、アメリカでは保険適用で比較的安価であり、通常の検査として多くの妊婦が受けているようです。フランスやイギリスでは保険適用外で高額ですが、フランスの場合は受検数が少なく、イギリスは全額実費ですが90％の妊婦が受検するといわれています。

新型出生前診断は、欧米、とくにアメリカと比較して、日本ではまだまだ一般的ではないようです。しかし、高齢出産の増加などの影響で年々出生前診断の受検数も増加しており、安全性や精度の高さから従来の検査方法よりも、新型出生前診断が選ばれるようになってきています。

現在日本では保険適用外の検査ですが、アメリカのように保険が適用されることで、通常の妊婦検診のように普通に行われるようになるのかもしれません。