胎児への負担が少ないことから新型出生前診断を受ける人が増えています。情報を早めに知ることは、その後の行動を検討するために重要です。子育てにおいてもそれは変わりません。通常の検診とは違い新型出生前診断は費用がかかります。愛知県で受ける場合にはいくらかかるのか、また場所による違いがあるか気になることがいくつかあります。

新型出生前診断に保険は適用されないの？

病気などにかかった時に病院で利用する健康保険は、公的な費用で7割を負担してくれる社会保障です。病人が一律に同じ医療を受けられるように構築されたシステムで、多くの人が恩恵を受けています。ただしその財源には限りがあるため、すべてに対して適用するわけにはいきません。基本的な最低限の範囲で利用されることが重要であるため、選択的であるものについては適用されません。

具体的には美容目的であると対象外となるようなケースです。妊娠にかかる費用も健康保険は適用されません。病気ではないという観点からこのような対応となっていますが、その分自治体からの補助によって自己負担が少なくなっています。それが健診助成制度と呼ばれるもので、地域によってその内容は異なります。愛知県では妊娠中に無料で検診が受けられる回数は2回です。

新型出生前診断については病気ではないということから健康保険の適用はありません。また健診助成制度の適用でもないため、希望する人は医療機関でかかる費用の全額を負担することになります。これは出生前診断自体が個人の希望であって、出産に必ずしも必要ではないという判断がなされているからと思われます。今のところ公的に補償するという流れにはなっていないので、しばらくはこのままの状態が続くでしょう。検査を受けたいと思う人は、費用負担についても気にしておきましょう。

新型出生前診断を受ける時にかかる費用とは？

新型出生前診断は公的な健康保険が使えないため、全国一律の費用というわけではありません。受診する施設によって違ってくるので、愛知県内であっても費用に違いがあります。そのためどのぐらいかかるかという確認は必要で、施設を選ぶ際には比較することが重要です。

新型出生前診断の相場は8万円から20万円になります。このような金額に大きな差があるのは、提供するサービスの内容に違いがあるからで、何を希望するかで大きく異なってきます。施設の認可の状況によっても影響が出ているようです。

認可とは公益社団法人日本産科婦人科学会が主体となって行われるもので、必ず必要というわけではありません。認可される施設は、手順や要件などが規定されています。そのため料金の差があまりありません。高額になる施設は、それ以上のサービスが付加しているためその分が反映されていることが理由です。

費用に含まれているものは採血費、検体輸送費、検査説明費などです。検査は母体からの血液を利用して行われるので、採血は必須となります。血管から血液を採るので医療行為と思われるかもしれませんが、目的が病気の診断や治療ではないため、健康保険の適用にはなりません。検体の輸送や説明は採取した血液の輸送にかかる部分と分析結果の説明を提供する部分に該当します。これ以外の部分は別に費用が必要になることがあります。

新型出生前診断で行われる検査の種類

新型出生前診断は母体の採血によって実施されます。胎児のDNAは胎盤を経由して母体の血液に流れ込みます。充分な検体を得るためには妊娠10週を経過していることが必要です。そのDNA断片を分析することで、統計的な結果を得ることが可能です。

検査については染色体の番号ごとに確認を行い、その染色体の状態によって疾患の発生する割合を判断します。主に判別できる染色体疾患としてダウン症候群、18トリソミーと13トリソミーが該当します。これは胎児の染色体疾患の約7割になるため、かなり有効な検査といえます。

認可施設で行われる検査はこの3つに対するもので、それ以上の検査が必要となると、無認可の施設で行わなければいけません。海外でもすべての染色体について検査するところもあり、それによって残りの3割についても明確にすることが可能です。確率としてはかなり少ないケースになるので、親族に似たような事例があり、はっきりしておきたいなどの希望がある場合に検討しましょう。

これらの検査ではっきりしない場合には、羊水検査や絨毛検査などの確定検査を受けることも可能ですが、母体や胎児への影響が高くなるので、本当に必要かを判断する必要があります。はっきりしない理由としては時期や投薬が影響するといわれています。検査の時期によっても感度が変わってくるので、施設と相談しながら進めるとよいでしょう。

新型出生前診断は、方法が決まっているため地域差が起きにくいという特徴があります。愛知県にも診断を実施している病院は多いです。診断にはまとまった費用がかかり、保険適用ではありません。費用、内容などを考慮して検討しましょう。