妊娠している方は、新型出生前診断という言葉を耳にしたことがあるでしょう。これは2004年に厚生労働省の認可を得た、新たな産婦人科領域の検査を指す言葉です。以前から出生前診断というものがありましたが、新型の場合はより安全で迅速な検査結果を得られるのが特徴です。ここでは愛知県の医療機関を参考にしながら、詳しく概要を見ていきます。

従来までの出生前診断との相違点について

日本では1990年から、出生前診断という検査を産婦人科で受けられるようになりました。先進国のアメリカ・フランス・イギリスではすでに1980年代から出生前診断はなされていて、一般的な母子検診のひとつとして確立していたものです。そのため公的健康保険が適用されるものでしたが、日本では今もなお健康保険が適用されておらず、自由診療という位置づけで全額自己負担となっています。

従来までの検査の場合、母体の羊水と胎児の細胞を採取して検査を行うのが一般的でした。高度な医療設備がないと実施できないので、検査を行っていたのは大学または総合病院に限られていたのが特徴です。これにたいして、2004年に厚生労働省の認可を得た新型出生前診断では、母体の血液を採取するだけで胎児の染色体異常を知ることができ、より安全かつ簡易的な検査キットで実施できるようになりました。そのため一般的な診療所でも受けられるようになり、必要となる医療費も15,000円ほどと安くなりました。これによって、新型出生前診断への注目度が上がってきています。

従来と新型の相違点としては、前者であれば遺伝子異常と染色体異常の両方を知ることができるものの、結果が出るまでに約1か月間の期間が必要です。後者の新型であれば最短1週間で染色体異常の有無を知ることができ、より迅速に検査結果を把握することができます。

愛知県で新型出生前診断を実施している医療機関の特徴と補助金

2004年からスタートした新型出生前診断は、2020年9月時点で全国約4万件もの医療機関で実施されている検査となりました。一昔前であれば限られた医療機関でしか受けられなかった検査でしたが、新型の場合は採血のみで検査を実施できるため、比較的どこの医療機関でも実施できるものです。

愛知県では、計約840件もの医療施設で新型出生前診断を受けることができます。実施している医療機関の特徴としては、個人の産婦人科が計約720件ともっとも多く、次いで総合病院・大学病院となっていることが、厚生労働省で発行している健康白書から読み取れました。この件数は全国でみても多く、愛知県内には非常に多くの産婦人科があることが要因といえるでしょう。

従来までの診断方法だと大学・総合病院のみと限定されるため、この場合は愛知県では実施施設が大きく減少するのが特徴です。愛知県では年間約2,600名の方が新型出生前診断を受けており、この件数も全国で多い数となっています。

愛知県で出生前診断を受けられる方が多い理由としては、県内の各市町村で検査に必要な医療費に対して補助金を支給している点が挙げられます。これは県が2016年から妊婦に対して実施している健康増進制度によるものであり、定期検診・出産費用のほか出生前診断にたいしても最大で60％の補助金を受け取ることが可能です。

診療所と大学病院で実施される新型出生前診断に違いはあるの？

愛知県では新型出生前診断に対して補助金が支給されることから、多くの妊婦が検査を受けられています。インターネットで「新型出生前診断」「愛知」とキーワード検索をすると、数多くの口コミや体験談をつづったSNSやブログがヒットします。これらに目を通すと、診療所と大学病院で受けられる新型出生前診断が同じであることがわかる一方、検査結果が出るまでに掛かる期間と検査費用に違いがあることがわかりました。

診療所の場合は結果がでるまでにおよそ1か月の期間が掛かるのに対して、大学病院だとおよそ1週間しか掛からないことがわかりました。これは、診療所だと検査を外部委託しており、検体数が多いことで結果が出るまでに時間が掛かるためです。大学病院であれば院内に検査部があるため、迅速な作業をすることが可能です。

必要な費用が診療所と大学病院で異なる理由は、愛知県では個人クリニックの利用を県民に推奨しており、補助金が最大パーセンテージの60％が適用されるからです。600床以上のベッド数を有する大病院で検査を実施した場合、県の推奨から外れてしまうため、受け取れる補助金が30％と半減することで自己負担金が高くなります。

この2点が愛知県内で新型出生前診断を受ける際の違いであり、検査自体に相違はありません。どちらを受診するのかは、個人の意思が尊重されています。

以前は敷居が高かった出生前診断でしたが、2004年からは簡単かつ安全な方法の新型出生前診断が誕生して、現在では主流となりました。愛知県は県内に住む妊婦が新型出生前診断を受ける際には補助金を支給しており、より受けやすい環境を整えている地域です。